キッチン大友は料理の決め手「だし」を中心とした調味料＆食品ブランド。ヨウ素摂取制限のある方も楽しく料理ができるよう、昆布不使用で旨味がしっかりある製品を取り揃えています。

上質なだし習慣で快適な毎日を。

こんにちは、キッチン大友の加藤陽哉です。キッチン大友は、料理の決め手となる「だし」を中心に展開する調味料＆食品ブランドです。国産素材を厳選し、不要な添加物を省いた利便性の高い製品とサービスを通じて、健康的で上質な料理体験を提供します。

日本の食文化の根幹ともいえる毎日の食卓に欠かせないだし。上質なだしは、食材本来の味を引き出し、料理の味を深めるとともに、栄養バランスを整えます。忙しい日々の中でも、だしを取り入れることで食事の質が向上し、快適な生活を支えます。だしの香りに包まれるひとときは、まるで小さな贅沢。身体だけでなく心も豊かになる上質なだし習慣で、快適で豊かな毎日をお過ごしください。

名古屋のだし。

だしといえば、一般的に鰹節と昆布が思い浮かびます。鰹節のイノシン酸と昆布のグルタミン酸が相乗効果で旨味を形成するのは有名ですね。しかし、名古屋のだしは宗田鰹節やさば節、むろあじ節が多く使われます。名古屋の調味料は独特で、味噌は八丁味噌、醤油はたまり醤油が特徴です。一般的な米味噌や濃口醤油はそれぞれ米や小麦を主原料としますが、八丁味噌やたまり醤油は大豆主体で濃厚な味が特徴です。そのため、濃厚な味噌や醤油に負けないよう、強めのだしが出る宗田鰹やさば節が好まれてきました。

名古屋で昆布だしが主に使われない理由として、江戸時代の北前船の航路が北海道から日本海、瀬戸内海、大阪へのルートに含まれていなかったことと、調味料の大豆が昆布と同じグルタミン酸を多く含むため、必要なかったことが考えられます。

名古屋独特のだし素材である宗田鰹、さば節、むろあじ節に煮干しを加え、麺類から味噌汁、煮物まで幅広く地元の味を再現しただしパック「いいだし」。地元の方をはじめ、海藻が苦手な方、橋本病で昆布を控えている方、妊娠中の方などに喜ばれています。また、さらに、当店では昆布不使用のだしを必要とする方が多いため、昆布不使用の白だしや粉だし、野菜だしのラインナップも取り揃えています。

キッチンの大切な友。

「大友」とは「大切な友」を意味します。私たちに関わるすべての人々（ユーザー、社員、外部スタッフ、仕入先、運送会社など）への感謝と、彼らを大切な友のように誠実に接するという思いが込められています。

キッチン大友代表加藤陽哉。1968年、名古屋生まれ。広告会社で100社以上の食品会社を担当した経験を活かし、「食を通じて人々の助けになりたい」という思いから、調味料＆食品の通販事業を立ち上げました。地域社会に愛されるグローバルニッチNo.1ブランドを目指しています。

会社概要

【会社名】　大友産業株式会社
【住　所】　名古屋中区錦2-11-5
【代表者】　代表取締役　加藤陽哉
【設　立】　1977年3月3日
【活　動】　いいともあいちネットワーク会員、なごやめし普及促進協議会会員、だしソムリエ協会認定だしソムリエ、きぬあかり事業者ブースター、第一回こんなのあるんだ！大賞ショップ部門優秀賞受賞、日本ギフト大賞2020愛知賞受賞

HISTORY

1977年3月　食品の卸会社設立
1987年3月　社名を大友産業株式会社に変更
2007年3月　株式譲渡により加藤陽哉が大友
産業を買収し代表取締役就任。料理の決め手
「だし」を中心にした食品通販を開始。
2013年12月「和食」がユネスコ無形文化遺産に
登録され、だし市場の競争激化。
2014年5月　百貨店催事販売開始
2014年10月　こんなのあるんだ！大賞
ショップ部門優秀賞受賞
2015年11月　直営店（伏見本店）オープン
2016年3月　だしソムリエ協会認定だしソムリエ
2018年7月　本社・直営店移転（長者町）
2020年1月　キッチン大友ブランド設立
2020年2月　日本ギフト大賞2020愛知賞受賞

SDGsの取組はこちら

SDGsとは持続可能な開発目標で世界目標ですが、当店で取り組んでいる事例を当てはめると下記となります。

経済　目標3：すべての方に健康と福祉を
当店は主な素材に国産を用い不要な添加物を省いた、利便性の高い製品・サービスを通じて、健康的で上質な料理体験を提供しております。2026年3月までに主な素材に国産を用い不要な添加物を省いた、利便性の高い製品・サービスを更に3件開発します。

社会　目標3：すべての方に健康と福祉を
名古屋市中区の直営店及び通信販売をご利用できない方に向け、出張イベントを開催し当店の製品・サービスを通じて健康的な料理体験の機会を増やします。2030年までに年3か所でのイベント開催を目指します。

環境　目標12：つくる責任つかう責任
当店は賞味期限のある製品を作っていますので期間限定で製品価値がなくなります。作りすぎて食品ロスを発生させないよう製造計画を重視しています。2030年まで食品ロス0％を維持します。